店舗運営に必要なツールを最適化!見直しの手順とポイントを解説
コロナウイルス感染症の流行から、早3年。消費者の行動や価値観が大きく変わったことで、店舗を運営する企業も大きく変化したと思います。
今回は多店舗を運営されている企業の店舗運営部の方にむけて、そのような状況下で、店舗運営を見直し最適化するにはどうすればよいのか、弊社がお客様にご提案している見直しのポイントをお伝えいたします。
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目次[非表示]
- 1.コロナウイルス感染症流行後の変化とは
- 2.店舗運営の見直し手順
- 2.1.現状把握
- 2.2.ツールの整理
- 2.3.取捨選択するツールの基準
- 2.4.ツール一元化の効果
- 3.まとめ
コロナウイルス感染症流行後の変化とは
スーパーマーケットやコンビニ等の店舗は、改めて地域のライフラインを担っていること、その重要性が再認識されました。一方で、非接触が求められたことや、リモートワークの普及で、ネットスーパーの需要も大きく増えました。ネットスーパーだけでなく、EC化率も高まり、OMOの重要性も幅広く認知されたことと思います。
このように、消費者の行動や価値観が大きく変わったことで、店舗を運営する企業も大きく変化したと思います。中期経営計画等の経営方針の軌道修正はもちろん、店舗運営の在り方を見直しはじめた企業もいらっしゃるのではないでしょうか。
店舗運営の変化
店舗運営の変化としては下記のようなものが挙げられます。
・集合会議や研修への対応として、WEB会議ツールや動画マニュアルの導入
・リモートワークでも業務ができるよう、ワークフローサービスや電子契約の導入
・店舗巡回ができないため、LINE等のチャットツールを利用したコミュニケーションの増加
変化に対応した結果
当時、対応・導入したものは、今はもう、それが当たり前になっていることと思います。
もちろん、当時必要であったことは間違いないですが、今改めて全体を俯瞰して見てみると、本当にすべて必要なものでしょうか?様々なツールが導入され、同じような役割・機能を持つツールが複数あったりしないでしょうか?それにより、運用が煩雑化していないでしょうか?
新しい生活様式が定着した今だからこそ、本当に必要なものは何なのか、一度見直しを行うことをおすすめします。
店舗運営の見直し手順
では具体的に何をどのように見直せばいいのでしょうか。実際お客様にご提案差し上げる内容をお伝えいたします。
現状把握
まずは、現状を把握すること。
どのような場面で、何のツールが使われているかを確認します。
場面を大きく下記のように分けて、それぞれで使用しているツールを洗い出します。
・本部ー店舗間でのやり取り
・店舗ー店舗間でのやり取り
・店舗内でのやり取り
・本部内でのやり取り
・社外とのやり取り
現状把握、場面でのツールの洗い出しができましたか?結構ツールが多い、という実感ではないでしょうか。
ツールの整理
次に、場面毎にできる限り同じツールにまとめられないかを検討します。
それぞれのツールの特性や良し悪しがあるので、すべてをまとめる必要はありません。
しかし、連絡や指示を受ける側の立場で考えると、あれこれツールを見るより、ひとつのツールで完結したほうが楽ですよね。特にその受ける側が店舗スタッフであった場合、店頭に立っている時間も長く、いつでもすぐにPCやスマホを見れる状態ではないので、ツールをできる限り少なくしてあげることが負荷を減らすことにつながります。
取捨選択するツールの基準
ツールを取捨選択するときには何を基準にしたらよいでしょう。
たとえばチャットツールを選んだ場合、通知が溜まってしまうと、同じスレッド内のメッセージを見逃しやすい、などの特徴があります。きちんと伝わらなければ意味のない業務連絡には不向きかもしれません。(私自身、グループLINEが通知30とかになっていれば、流し読みしますし、たまに読み逃したりしています・・・・)
ツール一元化の効果
ツールを一元化することで、コスト削減はもちろん、管理側の工数も削減されます。
さらに、見逃しが減りコミュニケーションも円滑かつ活性化にもつながります。
ぜひ、見直すことから、はじめてみてください。
まとめ
この記事を読んでくださっている皆さまのなかには、上記のような対応をしたいと思っていても、渦中は店舗への応援や自宅待機になってしまったり、他の優先業務に追われ対応ができなかった方もいらっしゃることと思います。
そのような皆さまには、少し状況が落ち着いた今だからこそ、腰を落ち着けて取り組んでいただきたいと思います。
ネクスウェイの「店舗matic」は、本記事のようにツールが多くなりストレスになっていたり、多くはなくてもコミュニケーションの整理をしたい、とお考えの企業様におすすめです。
メールでお送りしているような店舗への業務連絡はもちろん、
動画マニュアルの作成や配信、簡易的なワークフローも運用可能なので、
本部ー店舗間でのやり取り、店舗ー店舗間でのやり取りを一元化できます。
チェーンストアに特化しており店舗の働き方に寄り添ったツールなので、店舗に負荷をかけないコミュニケーションを実現することもできます。
導入時は、150社45,000店舗のノウハウを詰め込んだ導入プログラムに沿って、専任のカスタマーサクセス担当が伴走します。あの有名大手企業が店舗運営を改善した手法を、手軽に自社の運用としてムリなく取り入れることができます。
ご相談も承っていますので、お気軽にご連絡ください。
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