【株式会社ビーズインターナショナル様】
コミュニケーションルールの徹底で接客やお店創りに集中できる環境を実現

株式会社ビーズインターナショナル

設 立   :1990年12月

資本金   :4,500万円

代表者   :代表取締役  皆川 伸一郎 

店舗数   :直営51店舗/FC6店舗 (2017年4月現在)

ホームページ:https://www.bs-intl.jp/

導入の背景
店舗には“次から次へと指示が来てお客様に集中できない”という不満が、本部には“店舗がなかなか動いてくれない”という不満があった

XLARGE®やX-girl、MILKFED.などのファッションブランドを展開し、商品の企画から製造、販売までを手掛ける株式会社ビーズインターナショナルでは、ここ数年、アパレル業界を取り巻く環境が厳しくなる中で、売上を確保するための様々な施策を実行する必要があった。そのためにはお客様と直接相対する店舗に色々な指示を伝えなければならない。しかしその際のコミュニケーションに大きな課題があったと本部側で店舗に指示を出す立場の第1営業部 XLARGE®事業部 直営・FC担当 チーフの志太氏は説明する。

「本部にはきちんと指示をしたにも関わらず、店舗がなかなか動いてくれないというフラストレーションがありました。一方の店舗側にも、次から次へと指示が来る中でお客様に丁寧な対応を行うことが難しく、そもそも人手が足りないという問題もありました。そうした中で全社的に売上を伸ばしていくことは、非常に困難な状況だったのです。」
元々、志太氏はアルバイトの店舗スタッフとして同社に入り、その後店長、エリアマネジャー、さらには店舗運営を統括する店舗運営部のチーフを経て、現職に就いている。店舗と本部、双方の実情を熟知していた。

「決してどちらか一方が悪いということではなく、両者間のコミュニケーションに構造的な問題があると感じていました。」

そこで志太氏は、こうした課題を解決するために“情報指示ツールの導入”を経営層に提案、以前から本部と店舗間のコミュニケーションに課題を感じていた経営層も経営会議にかけてツールの導入を決定した。しかし志太氏は「単にツールを入れただけでは、接客など本来の店舗業務の効率化には繋がらないだろう」と考えていたという。

「単に本部からの指示が見やすくなるだけでは、全く意味がありません。その指示を受け取った上で店舗が効率よく対応することができ、本来専念すべき接客業務に注力できる環境を作り上げることが必要でした。」
株式会社ビーズインターナショナル様が本部-店舗間でのコミュニケーションにおける課題をどのように解決し、
成功へと導いたのか。導入前の課題、導入後の効果、今後の展開などをまとめました。
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